「美容家電」新収益源へ競争激化 電機各社、需要拡大見込む

 
英ダイソンが発売したヘアドライヤーの発表会=4月下旬、東京都渋谷区

 国内外の家電各社が、ヘアドライヤーや美顔器といった「美容家電」の販売を強化している。洗濯機などの「白物家電」ほど普及率が高くなく、需要拡大が見込めるためだ。白物が伸び悩む中、新たな収益源にしようと競争が過熱している。

 パナソニックは三越伊勢丹ホールディングスと連携し、百貨店にコーナーを設けて顔用スチーマーなどの高級商品を販売。専門員が顧客の髪や肌の悩みを聞き、使い方を教える。量販店では価格を抑えた若者向けの商品もそろえ、幅広い層に向けてアピールする。

 英家電メーカーのダイソンは、同社初のヘアドライヤーを4月に日本で先行発売し、美容家電に参入した。価格は4万円以上で「他社の高級機種の約2倍」(業界関係者)と高額だが、創業者のジェームズ・ダイソン氏は「日本は新しい技術を評価してくれる」と自信を見せる。

 オランダのフィリップスは4月、体毛を処理する男性用の「ボディーグルーマー」を発売した。担当者は「男性の美容への関心が高まっている」と指摘。薄着になる夏に向けて需要を取り込みたい考えだ。

 日本電機工業会によると2015年度のヘアドライヤーの国内出荷額は前年度比49.9%増の293億円、電動歯ブラシも23.0%増の125億円だった。増加率は冷蔵庫(5.8%増)など大型の白物家電を大幅に上回る。同工業会は「高級な商品がよく売れている」と分析している。