小売店企画の「4Kテレビ」脚光 低価格品で大手市場へ攻勢

 
ヤマダ電機が販売する船井電機の4Kテレビ=東京都中央区

 小売店が企画して売り出す低価格の4Kテレビが脚光を浴びている。費用対効果に優れた点を訴え、ブランドにこだわりのない消費者をとらえた。大手家電メーカーの製品が占める市場に一石を投じている。

 ディスカウント店大手ドンキホーテホールディングスは6月、4Kテレビの価格破壊を目指して、最低限に機能を絞った自社企画ブランドのテレビを発売した。50型で約6万円と、大手メーカーの半額以下の価格を実現させた。初回出荷台数3000台が販売開始から1週間で完売し、その後、予約販売を再開したが即日売り切れた。10月3日からは後継モデルの発売を全国の販売店で順次始めた。

 大原孝治社長は8月の記者会見で4Kテレビのような自社企画ブランドの製品が稼ぎ頭になりつつあるとし「私たちが作るしかない商品を作っていく」と語った。

 家電量販店大手のヤマダ電機は、いったん国内市場から撤退した船井電機と独占契約を結び、4Kテレビを販売した。機能は豊富ながら、同じ仕様の大手よりも価格を7~8割程度に抑えた。船井電機はこれを弾みに、2020年にはテレビの販売台数を市場の20%を占める100万台に拡大したい考えだ。

 こうした新しい動きに対し、調査会社GfKジャパン(東京)のアナリストは「販売店はラインアップを増やし、さまざまな客層に応えようとしている。切磋琢磨することで、より良い製品が生まれてくるのではないか」と期待感を示した。