有機EL量産へ増資検討 JOLED、1千億円規模

 

 政府系ファンドの産業革新機構傘下で次世代パネルの有機ELを開発しているJOLED(ジェイオーレッド、東京)が、1千億円規模の増資を検討していることが4日、分かった。2019年の量産開始へ設備投資などの資金を確保する。

 母体企業で各5%出資する株主のソニーやパナソニックをはじめ、有機ELの部材や製造装置を手掛ける国内メーカーに出資の打診を始めた。国内勢から幅広く支援を得て、先行する韓国のサムスン電子やLG電子を追い上げたい考えだ。

 JOLEDは韓国勢と異なる独自技術で、材料を効率よく使えることなどが特長という。量産に成功すればパネルの低価格化が進んで巻き返せるとみている。生産拠点は、株主の中小型液晶パネル大手ジャパンディスプレイ(JDI)が年内に稼働を停止する能美工場(石川県能美市)を引き継ぐ方向で検討している。

 有機ELは液晶より高精細で省エネ性能も高く、スマートフォンやテレビ向けに市場拡大が確実視される。

 だが韓国勢がすでに圧倒的なシェアを握り、JOLEDが思惑通り資金調達できるか不透明だ。難色を示す企業が続出すれば、中国勢に対象を広げるなど計画を見直す可能性がある。