ネットでいつでも専門医に相談 患者とのミスマッチ防ぐ「セカンドオピニオン」サイト

 
リーズンホワイの塩飽哲生社長(中央)=4月21日、東京都港区

 ■医師専用サイト運営会社

 病状や治療法について他の医師の意見を求める「セカンドオピニオン」へのニーズが高まる中、医師専用サイトの運営会社などが、高付加価値のサービスを相次いで投入している。

 リーズンホワイ(東京都港区)は6日、患者と専門医をつないで病状や治療法を解析したり、主治医を推薦したりするサービス「Findme(ファインドミー)」について、患者モニターの募集を始めた。来春から本格提供に踏み切る。

 同社では、複数の専門医のチームが患者から提供された画像データや血液検査データ、病理検査データを基に病状を分析し、最適な意見を提示する。また、患者が選択した治療方法を実行するための最適な専門医を推薦する。専門医は、同社が運営する医師限定コミュニケーションツールに登録された約3400人を中心に選ばれる。同社の塩飽(しわく)哲生社長は「難治性の高い疾患が対象」と話す。

 エムスリー(同)は7月下旬から、オンライン上で複数の専門医に医療相談ができるサービスを始めた。同社が運営する医療従事者専用サイトの会員(25万人以上の医師)から3人が選ばれ、患者の相談内容に関するリポートを作成。専任のスタッフが、リポートを基に治療やリスクに関する説明を患者に行う。

 消費者にとって、医療相談はより身近なものになっている。メディカルノート(東京都渋谷区)は、オンラインでの医療相談サービスを行っており、8月1日からアフラック社員に向けたサービスを開始した。利用者はスマートフォンやパソコンから24時間、いつでも何度でも質問できる。

 セカンドオピニオン制度をめぐっては、手続きが面倒だったり、近隣に受診可能な医療機関がないなどの理由で浸透していない。厚生労働省が2011年に発表した受療行動調査によると、「セカンドオピニオンは必要だと思う」と回答した患者のうち、約7割は実際には未受診だった。

 各社とも、患者と専門医のミスマッチがセカンドオピニオンが浸透しない要因とみており、会員医師の得意分野などの情報をビッグデータとして活用するなどして、サービスの充実を図ることにしている。

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