【走る家電　変わる経済構造】（上）ＥＶ　ベンチャー旋風 (1/5ページ)

　■異業種参入　平成の産業革命

　ガソリン量産車の先駆けである「Ｔ型フォード」が世に出て１００年。電気自動車（ＥＶ）は、クルマの作り手や売り手の顔ぶれを大きく変えようとしている。キーワードは「家電」自動車だ。電機大手や家電量販店の中には、ＥＶを期待の「大型家電」と位置づけるところもある。平成の産業革命ともいえるＥＶを取り巻く電機や自動車部品、ガソリンスタンドなど周辺産業の構造転換を追う。　　

　晴れ渡ったカリフォルニアの青空の下を、オープンタイプの真っ赤なスポーツカーが疾走する。曲がりくねった道も加減速をきびきびとこなしていく。時速９６キロ（６０マイル）までの加速は４秒弱、１回の充電で走れる距離は３２０キロ（２００マイル）以上で、ガソリン車を超える走行性能を持つＥＶだ。もちろん、エンジンの爆音も排ガスも全くない。

　車体重量の軽い英ロータス社の「エリーゼ」をべースに、大量のリチウムイオン電池を搭載した高級スポーツＥＶ「テスラ・ロードスター」。価格は１０００万円前後するが、その姿は米国のテレビやインターネットで繰り返し流されて人気を集め、カリフォルニア州のアーノルド・シュワルツェネッガー知事が購入したことでも話題を呼んだ。

　生産するのは、米自動車ビッグスリーのゼネラル・モーターズ（ＧＭ）でも、クライスラーでもない。ＩＴ企業が集まるシリコンバレーのベンチャー企業で、米グーグル創業者らが出資するテスラ・モーターズだ。

　ビッグスリーの凋落（ちょうらく）に歩調を合わせ、米国では、シリコンバレーやその周辺で設立されたＥＶベンチャーが、存在感を増している。