2010.7.27 05:00
日本総研の小方尚子主任研究員によると、1980年から06年までの東京の平均気温と関東地区の世帯消費支出などのデータをもとに夏の気温と個人消費の関係を試算したところ、7~9月の平均気温が1度上昇すると、全体の個人消費を0.21ポイント押し上げる効果があったという。ざっと1500億円分だ。
ただ、小方主任研究員は「雇用や所得が増えないと夏に消費を増やした分、秋以降節約するようになり、全体の効果は不透明」と指摘する。
また、スーパーや百貨店にとっては、あまり暑さが過ぎると外出を控えるようになり、客足が鈍る逆効果が表れてしまうだけに「暑さもほどほどに」との声も上がっている。
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