ビール大手各社が14日発表した4月のビール類(ビール、発泡酒、第3のビール)の課税出荷数量は、前年同月比21%減の2944万ケース(1ケース大瓶20本換算)と、消費税率引き上げ前のまとめ買いの反動から大幅にダウンした。下げ幅は、大手各社が値上げに踏み切った2008年3月の18.7%減を超え、過去最大。ただ、各社「落ち込みは想定の範囲内」とみており、足元では大型連休以降、販売が回復しつつあるという。
内訳は、ビールが約14%減の1546万ケース、発泡酒が約28%減の381万ケース、第3のビールが約27%減の1016万ケース。価格に敏感な消費者がまとめ買いに走った結果、ビールに比べ、低価格帯商品で反動減がより大きかったもようだ。
一方、業務用ビールは増税前に仕入れを増やす動きが一部あったものの、4月の下げ幅は約8%と小幅だった。
課税出荷数量を1~4月累計でみると、前年同期を0.4%上回っており、反動減は5月もわずかに残る可能性がある。各社は、増税前に手控えていた新製品の投入や中元商戦への注力により、最需要期の夏に向けて購買意欲を盛り上げていく構えだ。