教育現場でタブレット活用拡大　アップルとＭＳ、シェア争い激化 (1/3ページ)

　学校の授業で生徒にタブレット端末を配布し、活用する動きが広がってきた。生徒同士で双方向に教え合って学び合えるほか、個々のレベルに応じた学習ができる利点があり、その効果が期待されている。国も２０２０年までにすべての学校でタブレット端末を１人１台配布しようとしており、米アップルや日本マイクロソフト（ＭＳ）が自治体や教育委員会への売り込みに力を入れている。

　佐賀県は４月から全国で初めて県立高校の新入生を対象にタブレット端末を使った授業を開始した。これに伴い、昨年７月にタブレット端末の基本ソフト（ＯＳ）選定を行った。

　端末の使いやすさから、アップルの「ｉＰａｄ（アイパッド）」が有利とされてきたが、ＭＳのワードやエクセルといった従来のパソコンソフトとの連携などの面も考慮し、ＭＳのＯＳ「ウィンドウズ８」搭載のタブレット端末の採用が決まった。

アップルと日本ＭＳのシェア争いは激しさを増しそう