進化する農機、GPS搭載トラクターや空撮ヘリ…  (1/2ページ)

2014.8.24 19:44

 クボタやヤンマーなど農機メーカーが自動で農作業するロボットやITと連携した「スマート農機」の開発に相次いで乗り出している。農産品の関税引き下げを含む環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の妥結をにらみ、政府は農地の大規模化を推進し、国内農業の競争力を強化しようとしている。農機メーカーも生産性を向上させる商品開発で、政府が掲げる「攻めの農業」と歩調を合わせる。(黄金崎元)

 クボタは今年から、衛星利用測位システム(GPS)やカメラを搭載し、無人走行で農作業するトラクターの開発に乗り出した。農作業の効率化を図るのが狙いで、平成30年度までに実用化を目指している。

 6月には農業支援クラウドサービス「クボタスマートアグリシステム」の提供も開始した。農機に取り付けたセンサーから稲の生育データを自動収集できるほか、スマートフォン(高機能携帯電話)を使って作業管理できるという。

 ヤンマーは無人ヘリコプターで農作物のデータを収集・蓄積するサービスを始めている。すでに無人ヘリで薬剤散布や肥料や種まきができるサービスを提供してきたが、農作物の分布状況や生育具合の空撮収集も始めた。今後は生産の効率化や農機の運行支援で蓄積データを活用する。

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