半導体では、スマホのカメラ画像処理用半導体を製造するソニーも中国メーカー向けの供給が拡大。スマホ事業は逆に中国メーカーに押され、14年度の販売台数の下方修正を強いられたが、半導体事業は好調だ。
東芝も中国メーカー向けにスマホのデータ保存用半導体を供給するものの、大手2強ほど容量の大きいメモリーが採用されておらず、恩恵を受けていない。
電子部品業界でも村田製作所はサムスン向けが落ち込んでいるものの、4~6月期の中国向けの売上高は前年同期比8割増となり、受注ベースでは2.2倍となった。TDKも中国向けが好調で、業績に大きく寄与した。他の電子部品各社も着実に取引を拡大しているという。
リスク分散目指す
中国メーカーへの供給拡大は日本メーカーにとってリスク分散につながる。これまではアップルとサムスンの2強だったため、どちらかの販売が低迷すると、依存する部品メーカーの業績も悪化する傾向にあったが、「中国メーカーの浮上で供給先が広がり、経営の安定化を図りやすくなった」(電子部品メーカー幹部)という。