ゲノム解析市場 異業種続々 DeNA、ヤフーに続き東芝も参入

2014.12.1 21:33

 東芝は1日、大学や医療機関、製薬会社向けに日本人のゲノム(遺伝情報)解析サービスを開始したと発表した。将来は個人も対象にする方針。個人向けに病気の発症リスクなどを調べる解析サービスにはディー・エヌ・エー(DeNA)やヤフーがすでに参入。高齢化や健康意識の高まりを背景に、遺伝子検査を核にITで付加価値を生み出し、健康関連事業を拡大したい各社の思惑がにじむ。

 東芝は、研究機関から個人のゲノム解析を受託し、病気予防や医薬品開発に活用してもらう。価格は1人当たり2万1384円。平成27年度に売上高30億円を目指す。

 同社は、東北大とゲノム解析ツール「ジャポニカアレイ」を共同開発。1千人のゲノムを解析し、日本人の特徴がわかる67万5千個のゲノムを1枚のチップに搭載して短時間で解析できるようにした。

 東芝は自社の施設で研究機関から送付された血液や唾液、DNA検体などから個人のゲノムを解析する。東北大や弘前大などのサービス利用が決まっており、今後も研究機関や製薬会社に売り込んでいく。

 27年度からは糖尿病や腎臓病、アルツハイマー病など疾病別のゲノム解析ツールを本格的に開発し、それができた段階で、個人向けサービスも始める方針だ。

 DeNAやヤフーの個人向け解析サービスは、唾液を採取して検査キットを送るだけという簡単さが特徴。一見、畑違いの企業の参入が相次いでいるのは、検査結果を伝えるだけでなく、総合的な健康改善サービスとして、成長分野を取り込んでいく狙いがあるからだ。

 すでにDeNAは、管理栄養士がテレビ会議システムで生活改善を助言するサービスを試験的に始めた。ヤフーは来年、活動量や体重などのデータからアドバイスするスマートフォン向けアプリ(応用ソフト)を提供する予定だ。

 遺伝子解析サービスは成長が見込まれる半面、解析結果の信頼性や個人情報保護をどう担保するかなど課題も多く、経済産業省がルール整備を検討している。

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