大手海運各社が進めているコンテナ船のコスト削減などの事業改革が、明暗を分けている。日本郵船は航海中の船から得たビッグデータを収集・分析するシステムを確立し、川崎汽船は超大型船を積極的に投入することで、コスト削減を進める。一方、出遅れ感のある商船三井はコスト削減に本腰を入れる。
業績改善で明暗
日本郵船では、2012年度から実施している「最適経済運航プロジェクト」が目に見える成果を上げている。コンテナ船に運航モニタリングシステムを導入し、航海中の風向きなどの気象やエンジンの回転数、速度などの膨大なデータを収集・分析。燃料費を効率的に節減する航海計画が作成される。情報は専用ポータルサイトに掲載され、船長、運航担当者、船舶代理店などが共有し、迅速な意思決定ができる。