２０１４年の全国スーパー売上高０・６％減　消費増税など響く

　日本チェーンストア協会が２１日発表した２０１４年の全国スーパー売上高は、既存店ベースで前年比０・６％減となり、１９９７年以来、１８年連続で前年を下回った。１４年４月の消費税増税による消費低迷の長期化や、夏場の悪天候などが響いた。

　商品別では「衣料品」の落ち込みが５・４％減と大きかった。家電製品や日用雑貨品などの「住関品」は０・４％減だった。「食料品」は、相場の上昇で商品価格が上がったことにも支えられ、０・１％増と、微増ながら前年を上回った。

　時期別にみると、１４年１～３月期は増税前の駆け込み需要で前年同期比３・６％増と高かったが、４～６月期は３・４％減と大幅マイナス。７～９月期は１・０％減、１０～１２月期は１・５％減と持ち直したものの、マイナスが続いている。

　同時に発表された１２月単月は前年同月比１・８％減と、９カ月連続で前年実績を下回った。

　会見した同協会の井上淳専務理事は、１５年の見通しについて「消費税の再増税が延期され、賃上げや雇用増も期待できる。こうしたことがあいまって、消費に力強さが戻るだろう」と話した。