デジタル家電、昨年の国内出荷は３．７％減　ビデオカメラなど大幅減で４年連続前年割れ

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２２日発表した平成２６年のデジタル家電の国内出荷額は前年比３・７％減の１兆３４１６億円と、４年連続で減少した。比較可能な４年以降では最低。消費税増税の４月以降、９カ月連続で前年を割り込んでおり、影響が大きかった。

　デジタル家電出荷額の内訳をみると、映像機器６８３７億円（前年比２・５％減）▽音響機器９０１億円（同１１・４％減）▽車載機器５６７７億円（同２・８％減）－となった。

　数量では、増税の影響などで、デジタルビデオカメラ（２３・０％減）やステレオセット（１０・２％減）など、高価格帯の製品を中心に需要が低迷。薄型テレビは全体では２・１％増。５０型以上だけでみると２７・３％増と、買い換え需要があった。