子供向け運動教室活況 学研が本格展開、スポーツクラブや幼稚園も熱視線 (2/4ページ)

2015.2.14 06:39

 学研HDは、運動・スポーツ領域の事業にあまり注力していなかった。しかし、出版事業全般が低迷する中、「コンテンツ創造企業を目指す」(同社の宮原博昭社長)戦略を選択しており、子供向け運動教室に寄せる期待は大きい。宮本氏は「20年東京五輪もあり、スポーツは社会においてもビジネスにおいても重要なテーマとなってくる。『スポーツ』と『子供の教育』という軸で、商機を確実にものにしたい」と意気込む。

 少子化に加え、景気の好不況に影響されるお稽古・習い事市場だが、スポーツ関連だけは成長を維持している。矢野経済研究所の調査によると、13年度のお稽古・習い事市場規模(受講料ベース)は前年度比ほぼ横ばいの1兆9910億円で、このうちスポーツ教室は1.3%増の6380億円だった。同研究所は「子供向けのスポーツ教室は堅調な集客を続けている」と分析する。

 会員の高年齢化対応が課題となっているフィットネスクラブ業界も、子供に目を向けた。業界大手ティップネスが10年から運営する運動能力向上教室「体育のミカタ」の会員数(14年12月末現在)は3000人と前年比約2倍に膨らんだ。教室では、運動の土台となる「リズム」「バランス」「反応」などの基礎体力を高められるプログラムを採用。子供が“将来の顧客”となってくれるよう、ブランドの浸透を目指す。

幼稚園や保育所でも、子供募集の際の優良コンテンツとして運動教室に期待

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