ＤＹＪＨ、リゾート開発に本格参入　事業多角化で安定成長

　ダイナムジャパンホールディングス（ＤＹＪＨ）は、リゾート開発に乗り出す。グループを支える経営の柱へと育成する考え。これに向け、１日には専門部隊「リゾート開発グループ」を社内に新設。今年度中に事業化戦略「リゾート開発基本計画」を立案し、２０１６年度に施設の整備などに着手する方針だ。

　同社はまず、山口県下関市にある同社所有の研修所「マリンピア豊浦研修所」の開発を進める。同研修所は、ホテルやスポーツ施設、レストラン、遊園地などを備えたリゾート型総合レジャー施設「マリンピア黒井」として営業してきたが、１９９７年に閉鎖。２００３年にダイナムが取得し、研修施設として活用してきた。同施設は下関エリア最大のリゾート施設だったこともあり、新たな開発資金や４８年にもおよぶパチンコホール事業で培ったノウハウ、１９８９年以来年間２００～３００人規模で採用してきた大卒の人材などを投入することで、事業化が可能と判断した。

　同社は２０１２年８月の香港証券取引所への株式上場による安定的な財務体質などを背景に、リゾート事業の拡大を通じた株主への利益還元の拡大を目指す。同時に、パチンコホール事業に傾斜しているグループの事業領域を多角化することで、中・長期な経営の安定とともに、成長戦略を描きやすくする狙いもある。

　一方同社は、６月２４日に取締役会議長だった佐藤洋治氏が取締役兼相談役に就き、後任の取締役会議長を佐藤公平代表執行役が兼務する新体制に移行。傘下のパチンコホール事業会社、ダイナムについても、６月１８日に佐藤公平社長が代表権のない会長に退き、後任の代表取締役社長には森治彦・元常務が就任した。