■スマホの試金石
NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクの携帯大手3社は16日、米アップルの新型スマートフォン「iPhone(アイフォーン)7」「7プラス」を発売した。3社とも予約状況はこれまでのアイフォーンで最高だと、手応えを強調した。製品自体は目新しさに欠けるとも指摘されたが、電子決済サービス導入など、アップルが好調な国内市場に配慮したことが拡販を後押ししそうだ。「7」は総務省が「実質0円」になる大幅な値引きを禁止する指針の適用を始めてから、初めて発売されるアイフォーンだけに、販売動向はスマホ市場の今後を大きく左右するのは必至だ。
決済プラス防水機能
発売に先立ち、3社は都内でテレビCMに出演する俳優らが登場するイベントを開催。予約が好調な背景について、ドコモの吉沢和弘社長は「日本向けにチューニングされており、期待は高い。販売につながっていくと思う」と指摘した。
世界販売の勢いが鈍ってきたアップルは、5割以上のシェアを誇る日本市場重視を鮮明にした。国内で普及している非接触ICチップ技術「フェリカ」を搭載し、端末をかざして決済できるサービス「アップルペイ」を10月に始める。また、日本の利用者が求める防水機能にも対応。米グーグルの基本ソフト「アンドロイド」を使ったスマホには搭載済みだったが、アイフォーンにはなかった。ソフトバンクの宮内謙社長は「アンドロイドに劣っていた点が解決された」と話す。