中小・大学軸に海底地形図作成　日本財団とリバネス、海洋探査技術開発で協業

　日本財団と起業支援のリバネス（東京都新宿区）は、海洋探査技術の開発支援で協業する。技術的に克服すべき課題が多い海洋探査について、従来にはない新たな知見を生かすのが狙い。中小企業や町工場の技術や大学の研究成果を、日本財団の公募プロジェクトと結びつけ、未解明の部分が大きい海底地形図作成を加速化させる。

　日本財団は、２０３０年までに海底地形図の１００％完成を目指す国際プロジェクト「Ｓｅａｂｅｄ（シーベッド）２０３０」を進めており、リバネスが持つ中小企業や町工場、研究者のネットワークを生かして、技術的な支援を行う。

　具体的には、独創的な技術や研究成果を持つ中小企業や大学などの研究者らを主体としたプロジェクトチームを組み、１８年１月から、同チームで海底地形図の製作に役立つ新たな海洋探査技術の開発に取り組む。

　開発に当たっては３チームに日本財団が５０００万円を助成する。有望な技術があれば、１９年３月のプロジェクト期間終了後も、外部資金の調達などによって事業の継続を支援する。

　すでに参加者の公募を始めており７月３１日まで受け付ける。

　月や火星の地形はそのほとんどが解明されているのに対し、地球の海底地形は全体の１５％程度しか判明していない。水深数千メートルの世界では、水面からの光や電波が届かないうえ、水圧が大きく、海底探査の大きな障害となっている。

　日本財団の海野光行常務理事は、「従来にはない新たな発想が求められている。ＡＩ（人工知能）や自動運転といった技術が海底で応用したらどうなるかといった視点も求められている」と、中小企業やベンチャー企業の積極的な参加を呼びかけた。