トランプ大統領からの圧力を被害者意識で受け止めるべきではない。政策の方向性から切り離し、日本の自動車産業が何を北米で現地化し、どう競争力を引き上げていくべきか、再考する機会と捉えるべきだ。
米国では、自動車とITが融合した新しい枠組みの中で、世界の自動車産業の首都に返り咲く野望にあふれている。トヨタをはじめ日本車メーカーが、製造業の国際競争力を高めることに寄与し、米国の真の仲間としてルール作りから技術革新を推進する意義は大きいだろう。
◇
【プロフィル】中西孝樹
なかにし・たかき ナカニシ自動車産業リサーチ代表兼アナリスト。米オレゴン大卒。山一証券、JPモルガン証券などを経て、2013年にナカニシ自動車産業リサーチを設立。著書に「トヨタ対VW」など。