世界で孤立するホンダ 自前主義に固執 スケールメリット得られず (1/3ページ)

東京・青山にあるホンダのショールーム内に掲げられたロゴ(ブルームバーグ)
東京・青山にあるホンダのショールーム内に掲げられたロゴ(ブルームバーグ)【拡大】

 トヨタ自動車とマツダが資本提携まで踏み込んで関係を深めたことで、自前主義を貫いてきたホンダの孤立が鮮明になった。電気自動車(EV)や自動運転などの台頭で業界が急速に変化する中、規模のメリットや技術開発で他社に後れをとるリスクも出てきた。

 トヨタとマツダは4日、資本業務提携を発表。両社が互いの株式を持ち合い、EVやコネクティッドなど先進技術の共同開発、米国での共同工場建設、商品の補完など幅広い分野で協力関係を深めていく。

 EVや自動運転など新技術の急速な普及が見込まれる自動車業界ではメーカー同士の資本面を含めた関係強化が相次いでいる。国内でも最大手のトヨタがダイハツ工業を完全子会社化したほか、スズキとも業務提携を検討している。仏ルノーと連合を組む日産自動車も昨年、三菱自動車の約34%の株式を取得して傘下に収めた。SUBARU(スバル)や日野自動車、いすゞ自動車にもトヨタの資本が入っている。

 一方、ホンダは米ゼネラル・モーターズ(GM)と燃料電池車技術などの共同開発で提携する程度にとどまっている。昨年度の世界販売台数は約503万台で、トヨタや独フォルクスワーゲン、ルノー・日産連合、GMなど年1000万台前後の販売規模を持つトップグループの半分程度にとどまる。

創業者のDNAが影響

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