【eco最前線を聞く】移動体通信で社有車のCO2削減 (1/3ページ)


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  • 急ブレーキや急加速、速度超過した場所を地図で確認。改善につなげる

 □キヤノンシステムアンドサポート CSR推進部長・内田智啓氏

 キヤノンマーケティングジャパン(MJ)グループは、「未来の森 2020」という環境ビジョンを定め、さまざまな活動を展開している。他社にはない施策だと自負するのが、製品・ITソリューションによって顧客の二酸化炭素(CO2)排出量削減に大きく貢献すること。その一環として、各種ソリューションの販売や保守サービスなどを行うキヤノンシステムアンドサポート(東京都品川区)は、移動体通信システムを利用してサービスを提供するテレマティクスシステムを活用。社有車のガソリン使用量削減を図り、この実績を踏まえ他社への導入支援にも本格的に乗り出した。CSR推進部の内田智啓部長に取り組みの狙いなどについて聞いた。

 ◆急加速・急減速をメール

 --キヤノンシステムアンドサポートでは社有車の安全、環境対策はどういった形で進めてきたのか

 「当社は約200の営業・サービス拠点を抱え、2800台の自動車を所有している。事故・違反の撲滅やガソリン使用量の削減に向けて、安全運転週報の発行や軽自動車への切り替えを促進するなど地道な活動を進めてきた。しかし、運転の癖はなかなか直らず、特効薬はなかなか見いだせなかった」

 --それを踏まえてどういった対策を講じたのか

 「2014年10月にテレマティクスを全台に導入し安全や環境、ガバナンス・コンプライアンスに関するデータの見える化を図ったことだ。これによって急加速や急減速、速度超過などの異常値は上司や安全運転管理者に対し、警告メールでリアルタイムで配信されるようになった。従来は『優しい運転をしなさい』という啓発だったが、『速度超過をこの場所で行っているので、これを止めなさい』といった具体的なアドバイスを行えるようになる」

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