ＥＶ対応が急なのは電池性能の向上により１回の充電で走れる距離が長くなった上、各国で環境規制が厳しくなるためだ。米カリフォルニア州ではＥＶなどの一定割合の販売をメーカーに義務づける規制が１８年モデルから始まり、中国でも同様の規制が早ければ１８年に適用される。欧州ではフランスと英国が４０年までにガソリン、ディーゼル車の販売を禁止しＥＶの普及拡大にかじを切ると決めた。
こうした世界的な規制強化の中で、各国政府が普及に期待するＥＶでの出遅れはメーカーの今後の競争力を左右しかねない。水素で走る燃料電池車を次世代車の本命に位置づけるトヨタ自動車も昨年１２月にＥＶ開発を担う社長直轄の組織を発足。８月にはマツダと資本提携しＥＶの共同開発に乗り出すことを発表した。ＥＶ競争の勝ち残りに向け、合従連衡の動きが広がってもおかしくない状況にある。（今井裕治）
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