スバル ディーゼル車から撤退へ EV開発などに集中

 SUBARU(スバル)が、ディーゼルエンジン車の販売から撤退する方針を固めたことが7日、分かった。現在は欧州と豪州で扱っているが、2020年度をめどに販売を終了する。ディーゼル車をめぐっては欧州メーカーで排ガス不正疑惑が相次ぎ、顧客離れが進みつつある。こうした情勢を踏まえ、スバルはガソリン車の燃費性能改善や電気自動車(EV)の開発に資源を集中する方針だ。

 スバルは日本国内でディーゼル車を販売していないが、欧州などではスポーツ用多目的車(SUV)の「フォレスター」や「アウトバック」にディーゼル車を設定している。だが、販売台数は年1万5千台程度でスバルの世界販売の約1・5%にとどまっていた。

 スバルがディーゼル車に見切りをつけるのは、最大仕向け地の欧州で、ディーゼル市場が逆風下にあることも影響したとみられる。

 欧州では、15年9月にドイツ自動車大手フォルクスワーゲン(VW)の排ガス規制逃れ問題が発覚した。以後、他社でも同様の疑惑が浮上し、顧客離れが顕著だ。英調査会社LMCオートモーティブによると、西欧の新車販売に占めるディーゼル車比率は、15年の約52%から23年には39%まで落ち込むと予想される。

 二酸化炭素の排出が少ないディーゼル車を環境対応車の主力と位置づけてきた欧州メーカーも商品戦略を転換した。VWは25年までに30車種を超えるEVを売り出し、ダイムラーも25年に販売台数の15~25%をEVにする目標を打ち出すなど、電動化シフトが進んでいる。