メーカー各社、トイレの快適さ向上に注力 多様な利用に配慮

関越自動車道の赤城高原SAの障害者用のトイレ=群馬県昭和村
関越自動車道の赤城高原SAの障害者用のトイレ=群馬県昭和村【拡大】

 2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて、トイレ機器メーカーが商業施設などのトイレの快適さ向上に取り組んでいる。混雑して車いすの人が使えない時がある多機能トイレは、機能ごとに別の場所に設置するよう促したり、性的少数者(LGBT)に配慮した設計を研究したりして力を入れている。

 最近の多機能トイレは、車いす利用者向けの広いスペースに加え、人工肛門や人工ぼうこうを設けた人が使う汚物流し、乳幼児用の椅子といったさまざまな設備が一つのトイレに設置されている。このため、例えば車いすの人が利用したい時に混雑して使えない時があるといった問題が起きている。

 TOTOはこうした問題を解決するため、多機能トイレと別の一般的な個室に乳幼児用の椅子を設置するなど、機能を分けることを施工主らに提案。東京・新宿のショールームにはモデルトイレも展示している。

 LIXIL(リクシル)は、LGBTが男女共用の多機能トイレを使う際に「障害がないのに使うのか」と注意されるなどトイレの利用に困っている実態に着目。公共施設に性別を問わないトイレとして、車いす優先用以外に、1人でも子連れでも気軽に使えるやや広めの個室を併設するよう提案している。

 さらに、金沢大や間仕切りメーカーのコマニー(石川県小松市)と共同で、LGBTも含めて誰にとっても快適なオフィスのトイレを検討する研究会を設け、8月から活動を始めた。

 訪日客らが使い方で悩まないようにする取り組みも進む。メーカーでつくる日本レストルーム工業会は今年1月に「おしり洗浄」など便座の操作パネルに使う絵文字を業界で統一する方針を発表した。LIXILはシャワートイレの使い方を5カ国語で説明したラベルを希望があれば配布している。

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