【スポーツbiz】日本初のラグビーW杯、観客増加に知恵を (1/3ページ)

ラグビーのワールドカップ優勝杯を囲み、記念撮影する(左から)福岡堅樹選手、堀江翔太選手、大野均選手ら=9月20日、東京都渋谷区
ラグビーのワールドカップ優勝杯を囲み、記念撮影する(左から)福岡堅樹選手、堀江翔太選手、大野均選手ら=9月20日、東京都渋谷区【拡大】

 日本で初めて開催される「ラグビーワールドカップ(W杯)2019」の試合日程が2日に発表され、全48試合の会場が入場券販売の概要とともに初めて公にされる。既に2年後の9月20日の開幕戦は、東京都調布市の味の素スタジアム、11月2日の決勝戦は横浜市の日産スタジアムでの開催が決まっている。

 ◆試合の場所に注目

 「『ティア1』と呼ばれるラグビーの伝統国、チームがどこで試合をするのか、大会成功の成否を分けるといってもいい」

 世界のラグビー事情に詳しい大妻女子大の井上俊也教授は、経済的な側面から日程発表を注目する。「人気と実力を兼ね備えたニュージーランドやオーストラリア、イングランド、アイルランドなどは大きなファン層に支えられている。彼らは自分たちが応援するチームの試合に応じて“転戦”していく。どこで試合をするかで入場者動向も変わり、情報発信も含めた波及効果も異なる。日本が想定する開催収入、開催効果に大きな影響を与えるでしょう」

 以前、小欄でも紹介したが、ラグビーW杯の開催収入の大半は入場料に頼らざるを得ない。

 国際統括団体のワールドラグビー(WR)は、ワールドワイド・スポンサーからの協賛金やテレビの放送権料を大会組織委員会には還元しない。国際オリンピック委員会や国際サッカー連盟は大会ごとに協賛金や放送権料から相当額を組織委員会に補填(ほてん)、大会運営費に充てるが、ラグビー界には伝統的にそうした仕組みはない。

 それどころか、開催国に9600万ポンド(約145億円)の供出金の上納すら義務付けてさえいる。つまり、開催国が興行権を「買うことが当たり前」の世界である。

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