トラックにもＥＶシフトの波　日本３社、米中攻勢に対抗　今後の課題は？ (2/3ページ)

　いすゞ自動車は、小型トラック「エルフ」を電動化した参考出品車「エルフＥＶ」を披露。片山正則社長は、来年からのエルフＥＶの試験運用で知見を蓄積し、「経済性と使い勝手の良さを兼ね備えたＥＶを造る」と高らかに宣言。小口配送やゴミ収集での利用拡大を狙う。

　一方、ＥＶ以外にも視野を広げ、市場がどちらに振れても二酸化炭素（ＣＯ２）の削減要求に応えられるのが日野自動車だ。同社は、２５年以上にわたるハイブリッド商用車の運用で磨いた電気でモーターを動かす基盤技術を、ＥＶや水素で走る燃料電池車（ＦＣＶ）などに応用している。

　課題は航続距離

　ただ、ＥＶ普及をめぐっては、充電設備が十分に整っておらず、航続距離も問題だ。いすゞが開発したエルフＥＶの航続距離も近隣の配送や集荷のニーズに応えられる１００キロ以上だが、都市間の長距離輸送には物足りない。しかし、搭載するバッテリーを増やして航続距離を伸ばそうとすると、積載量が減ってしまう。

　このため各社は、課題解決に向けた戦略を進める。ダイムラーは、ベンチャー企業などとも連携。今秋には、急速充電技術の開発を加速するため、バッテリー関連技術を手掛けるイスラエルのストアドットへの出資を決めた。

各社がＥＶ化の転換点を強く意識する背景は？