【スポーツi.】ラグビーW杯、日本企業の協賛活動が鍵 (1/3ページ)

日本対トンガのテストマッチ戦でタックルを振り切りトライを決めるリーチ主将=18日、仏トゥールーズ(共同)
日本対トンガのテストマッチ戦でタックルを振り切りトライを決めるリーチ主将=18日、仏トゥールーズ(共同)【拡大】

 □フリーランスプランナー・今昌司

 今月2日、2年後に日本で初めて開催される「ラグビーワールドカップ(W杯)2019」の試合日程が発表された。延べ44日間に及ぶ大会期間中、02年のサッカーW杯日韓大会で日本中に熱狂をもたらした一大ムーブメントが、再び巻き起こるのか。ラグビーファンならずとも興味は尽きないところだが、安穏としてはいられない状況も垣間見られる。

 9月に大会組織委員会で承認された大会予算額は465億円。このうちチケット販売収入で予算額の半分となる230億円を賄う。その他は、大半をサッカーくじ(toto)などの補助金や寄付金に頼らざるを得ない。主催者のラグビー国際統括組織、ワールドラグビー(WR)が放送権やスポンサーシップ権などを持ち、開催国組織委員会には一切の権利が認められていないからである。

 ◆客単価は1.1万円

 招致段階の300億円からはハードルは下がったものの、230億円をチケット販売収入で賄うことは、現状の日本の集客力や興行実績から考えると、並大抵の努力では到達し得ない。全国12会場全48試合の合計収容数は約205万人。100%の有料集客を実現させたとしても、1人当たりの客単価は1万1000円となる。普段のトップリーグや日本代表戦以上に魅力を高めなければ、先の予算計画は根底から覆る。

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