【マネジメント新時代】EV大反転に揺れる自動車部品業界、ビジネス変革にどう対応すべきか (1/3ページ)

ホンダが東京モーターショーに出展した「スポーツEVコンセプト」=10月25日(ブルームバーグ)
ホンダが東京モーターショーに出展した「スポーツEVコンセプト」=10月25日(ブルームバーグ)【拡大】

 □日本電動化研究所代表取締役・和田憲一郎

 自動車部品業界が揺れ動いている。今年7月にフランス、英国が2040年までにガソリン車・ディーゼル車の廃止を公表して以来、連日のように電気自動車(EV)の話題がメディアでも取り上げられるようになった。これに伴い、筆者にも自動車部品メーカーからの相談が一気に増加した。自動車部品メーカーといっても、四輪車のみならず、二輪車、特装車などさまざまである。今回は、このようなEV大反転にて生じるビジネス変革にどう対応すべきなのか考えてみたい。

 本業が苦しくなる前に

 「トップより、半年以内に新規事業分野に関する事業計画をまとめるように指示された」あるいは「新規事業分野を立ち上げ、3年以内にモノにするよう指示された」など、さまざまな声が部品メーカーから聞かれる。確かに、今回の一連のEV大反転で最も影響が大きいのは自動車メーカーではなく、自動車部品メーカー、それも「ティア1(自動車メーカーに直接納入する1次供給会社)」、「ティア2(ティア1に供給する2次供給会社)」と呼ばれている系列の部品メーカーであろう。

 日系自動車メーカーは、排ガスを一切出さない車を一定比率以上で販売しなければならない米加州の「ZEV規制」、欧州の二酸化炭素(CO2)規制の強化、さらにはメーカーに10%の新エネルギー車の製造・販売を義務づける中国のNEV規制が今年9月に正式に打ち出されたことへの対応のため、新エネルギー車の電気自動車(EV)およびプラグインハイブリッド車(PHEV)の現地生産を強化するであろう。それに伴い、日本におけるガソリン車生産は減少し、かつ現地への部品輸出も減少していく。この影響を真っ先に受けるのは、日本でガソリン車を生産している部品メーカーである。

大きな事業構造の変革が行われるときの対処方法