スーパー売上高、前年割れ　１７年、節約志向強く２年連続

　日本チェーンストア協会が２５日発表した２０１７年の全国スーパー売上高は、既存店ベースで０．９％減と、２年連続で前年実績を下回った。新店を含めた全店ベースの売上高は１２兆９１７５億円で、４年ぶりに１３兆円を下回った。

　既存店売上高を部門別にみると、全体の約３分の２を占める食料品が０．５％減と、４年ぶりにマイナスを記録した。このうち、畜産品は１．２％増えたが、農産品や水産品の販売は振るわなかった。衣料品は２．３％減と２６年連続で減少、住宅関連品は２．４％減と６年連続で減った。協会の井上淳専務理事は「特別なイベントに出費するため、毎日の支出を抑えるめりはり型の消費パターンが定着している」とみる。

　業界をめぐる環境が一層厳しくなる中、スーパー各社は値下げ競争にしのぎを削る。

　イオンは今月１７日、プライベートブランド（自主企画）商品「トップバリュ」シリーズ１００品目を平均１０％値下げした。昨年春と夏にも引き下げており、対象商品は直近１年間で計３０３品目に上る。

　西友も、昨年は食料品を中心に計６回の値下げを行った。「値下げした商品の売り上げは、値下げ前の前年同月に比べて１割以上伸びる」（広報）と話している。