富士通と九大、ＡＩで農業効率化の共同研究　収穫時期を予測、需給調整

　富士通と九州大学は、人工知能（ＡＩ）を使った効率的な農業生産について共同研究を始めた。４月から２年間取り組み、富士通は研究成果を基にスマート農業の具体的なサービスを開発、製品化を目指す。

　共同研究では、九大の伊都キャンパス（福岡市）内にスマートハウスと呼ぶ専用の場所を今秋に用意する。九大の植物生体計測・評価技術と富士通の画像処理技術を用い、カメラで撮影した植物の草丈▽葉数▽茎径－などから生育状況を把握。その上で、その植物が置かれている状況などを勘案してＡＩが成長速度や収穫時期をリアルタイム予測する。

　スマートハウスは室内の気温調整などを行い、植物にとって最適な条件となるよう環境を制御。生育をコントロールし、需要に合わせた効率的な生産を実現する。

　植物の生育は、天候など条件が変わりやすく、その影響を直接受ける。また、農家の個々のノウハウに依存する面もあり、収穫時期や量、品質がばらつきがちになる課題が指摘されていた。

　ＡＩやＩｏＴ（モノのインターネット）を活用した農業の効率化は、各社が注力する分野だ。ソフト開発のオプティムが昨年行った実証実験では、８８アールの大豆畑をドローンで撮影し、ＡＩによる画像解析で病害虫の被害のあるエリアのみを検出。農薬をピンポイント散布することで農薬使用量を従来の１０分の１まで削減することに成功した。同社はこの成果を基に事業化を急いでいる。