飲料各社、五輪控え高まる環境意識 技術や製品でエコ・省エネ強化

 飲料メーカー各社が環境負荷を低減するための技術の開発や製品の導入を強化している。コスト負担が増すケースはあるものの、長期的には企業の利益につながるとの考えからだ。2020年の東京五輪・パラリンピック開催に向けて環境意識が高まっていることも背景にある。

 サントリーは使用済みのペットボトルを、新たなペットボトルとして生まれ変わらせる際の工程で、二酸化炭素(CO2)の排出量をこれまでより約25%減らすことに成功した。

 リサイクルメーカーと共同で機器を開発し、工程の一部を削った。コストも低減できるといい、夏以降の導入を予定している。

 キリンは、製品に貼るラベルや梱包材といった紙類の原材料を見直している。適切な森林管理や加工を経た木材からつくった「森林認証」があるものに、20年末までに全て切り替える。担当者は「グループ全体で取り組むことで長期的にみると資源の確保につながる。五輪でも森林認証の木材を使うことになり、社会の関心が高まっている」という。

 今後は使用する容器や原料、水資源なども持続可能な仕組みを確立できるようにする方針だ。

 50年までに「温室効果ガス排出量ゼロ」を目標とするアサヒグループホールディングスは、主力ビールの「スーパードライ」の缶製造に自然エネルギーで発電したグリーン電力の利用を進めている。国内最軽量のペットボトルのふたも開発し、2月から一部商品で採用している。これまでより約7~10%軽くなり、CO2排出量は年間約340トンの削減を見込む。5月にはラベルを無くした天然水を試験販売する。