タブレット大画面化が奏功 3年ぶり復調 17年度国内出荷3.4%増

 ITの専門調査会社MM総研(東京)は23日までに、2017年度の国内タブレット端末の出荷台数が前年度比3.4%増の約870万台になったと発表した。3年ぶりの増加で、スマートフォンと違う特色を出そうと以前よりも大画面化を図ったことが奏功した。学習向け需要拡大などから、今後も出荷増が予測される。

 タブレット端末の国内出荷台数は販売開始以降増加し、14年度には約929万台を記録した。その後、スマホの大画面化が進んだことで需要を奪われ出荷が減少していた。MM総研によると、9インチ以上の画面は14年度の出荷台数のうち5割にとどまっていたが、17年度に6割超に増え、大画面化が進んだ。動画を見やすくなる利点がある。

 メーカー別では、米アップルが4割以上を占めて首位。2位は中国の華為技術(ファーウェイ)、3位は韓国のLGで海外メーカーの強さが際立つ。一方、学習向けに教育機関などへの導入を進めている富士通は4位と堅調だ。18年度に約900万台となる見通しで、その後も増加を予想している。