シャープ、パソコン再参入「世界に打って出られる可能性あり」 (1/2ページ)

 シャープが東芝からの事業買収によって、8年ぶりにパソコン事業に再参入することになった。ただし、パソコン事業では日系メーカーが次々と縮小・撤退しており、市場環境は厳しい。経営危機からV字回復したシャープにとって、成長に向けた事業拡大には、東芝から引き継ぐパソコン事業の立て直しが試金石となりそうだ。

 パソコンはスマートフォンやタブレット端末との競合で、需要が冷え込んでいる。調査会社のMM総研によると、平成29年度のパソコンの出荷台数は1033万9千台。これに対してスマホは3258万台で過去最高を2年連続で更新した。パソコン事業では、日系メーカーはNECと富士通がそれぞれ中国レノボグループと合弁化、ソニーは日本産業パートナーズに売却している。

 ただ、シャープはパソコンの主要部品である液晶パネルを生産し、親会社の台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業もパソコン組み立てのノウハウや部品調達網を持つ。十分なコスト削減で収益性を見込み、製品群を広げることで幅広いIT人材確保にも有利と判断したようだ。

 また海外では、「ダイナブック」というブランドだけでなく、「東芝」の名前もそのまま使用する。海外では世界初のノートパソコンを販売したメーカーとして浸透しており、ブランド力も最大限活用する。

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