スポーツ放送権争奪戦 IT大手、生配信参入相次ぐ (1/2ページ)

2017年10月、NBAのコミッショナーと記者会見する楽天の三木谷浩史会長兼社長(左)=東京都世田谷区
2017年10月、NBAのコミッショナーと記者会見する楽天の三木谷浩史会長兼社長(左)=東京都世田谷区【拡大】

 サッカーや野球などの試合を放送する権利の獲得競争が激しくなっている。国内外のIT大手が集客策の目玉として自社サイトで生配信に乗り出したのが要因。スマートフォンの普及で日常的にスポーツ動画を楽しむ人は増えている。日本勢が活躍したサッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会の終了後、「スポーツ放送権」をめぐる争いは一段と過熱しそうだ。

 6月の週末、東京都内に住む30代男性はカフェに入るとスマホを取り出し、SNS(会員制交流サイト)「フェイスブック」を開いた。目的はサッカーJリーグの観戦。「W杯の影響ですっかりサッカーにハマった」と語る。

 フェイスブックはJリーグの生配信を8月上旬までの期間限定で開始した。利用者は各チームのページなどで無料視聴できる。同社は米大リーグ(MLB)などの生配信を海外で手掛けており、国内での事業展開の布石とみる向きもある。

 海外では、米ツイッターが米メジャーリーグサッカー(MLS)と契約を結び、試合の生配信を開始した。米グーグル傘下のユーチューブは人気の野球専門番組を配信。米アマゾン・コムは、サッカーのイングランド・プレミアリーグの放送権を取得した。

 スポーツの生配信には利用者をつなぎとめる狙いがあるとみられる。フェイスブックは、スポーツ配信に「利用者同士の交流が深まる効果がある」(同社)と判断。動画・写真共有中心の「スナップチャット」などへの利用者の流出に歯止めをかけたい考えだ。

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