アスリート支援、中小・ベンチャーに広がる　引退後も見据えキャリア形成 (1/2ページ)

　東京五輪・パラリンピックの開催まであと２年を切ったが、中小・ベンチャー企業の間で、アスリートを支援しようと、正社員として雇用する動きが広がってきた。これまで企業の支援といえば、資金面や競技用具の開発などの協力が大半。一歩踏み込んだ支援には、選手の引退後も見据えたキャリアアップにつなげたいとの思いがある。

　書籍を朗読した音声コンテンツを制作し、配信しているオトバンク（東京都文京区）は、６月２１日付で陸上競技部を創設した。部員は３人。そのうちの一人、須河沙央理（すがわ・さおり）さん（２５）は、陸上競技部ができる前の２０１７年３月に入社した。

　須河さんは大学卒業後、一度は衣料品大手の実業団チームに所属。主に１５００メートルや５０００メートル、駅伝などの競技に出場する中長距離ランナーとして活躍したものの、けがや故障に悩まされ続け社内での居場所を失っていった。そんな中で救いの手を伸ばしたのが、東京マラソンを完走する市民ランナーでもある、オトバンクの久保田裕也社長だった。

　久保田社長は「手に職がないと（ランナーは）生きることすらできなくなる」と感じ、入社を勧めたという。営業事務として、請求書の作成や収録申込書の確認といった仕事を担当する須河さん。埼玉県内の寮近くで朝練習をしてから午前９時に出社し、午後３時前後には寮に戻って練習に励む。

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