東京五輪が開催される2020年に創業115周年を迎える梶川建設。サイレントパイラー工法・鋼矢板圧入工法の最先端企業であり、16年までに相次いで完了した高知海岸の堤防改良工事にもサイレントパイラー工法の“総本山”である技研製作所(高知市)とともに参画。護岸工事などの分野では技術力は高く評価されている。折しも近年、地震災害の被害をいかに抑えるかが大きなテーマになっている。特に東日本大震災による津波被害は記憶に新しく、梶川建設が本拠地を構えてきた愛知県碧南市では東海地震や東南海地震などへの備えも叫ばれている。堤防改良などに対する経験やノウハウが豊富な同社への期待は大きい。
「建設業は企業数も多く、生き残るためにさまざまな施策を打ち出してきました。高度な技術を持つのもその一環。今後もこうしたサイレントパイラーや鋼矢板圧入などの“得意技”を核に、業容の拡大を目指します」
かくいう代表取締役の梶川光宏氏が先代からのバトンを受けたのは09年のことだった。
造船所として創業
2000年代に登場した小泉政権は公共事業を大幅に縮減。建設業は厳しい経営環境下に置かれ、そこにリーマン・ショックが追い打ちをかけていた。
「当時、経営は厳しかった。有利子負債もあり、外部の方々の力も借りながら、経営を好転させる努力を続けました」(梶川光宏氏)