米調査会社IDCによると、世界のスマホ販売台数は昨年の15億台から2021年に17億台と2億台程度の伸びにとどまる。ただ、画面が5・5~7インチの大画面スマホは同年まで約18%の成長が見込まれる。
多くのメーカーが大画面化を進め、韓国サムスン電子が先月、新機種を発売。米グーグルも近く新型を発表するとの観測がある。メーカーは大画面・高機能化で高単価の機種への乗り換えを促し、アップルも新製品投入で高級スマホ市場の足場固めを狙う。
アップルの業績は好調そのものだが、貿易対立は懸念材料だ。トランプ政権は中国からの2千億ドル(約22兆円)相当の輸入品に高関税を課す準備を終えた。発動されれば、腕時計型端末「アップルウオッチ」やスピーカー製品などが対象となるとして、同社は米政府に再考を求めている。
中国など海外企業と緊密な部品調達網を築いてきたアップルだけに、米中の対立激化が同社の株価を揺らす展開が続きそうだ。
(クパチーノ 塩原永久)