事務用品・オフィス家具、相次ぎ値上げ　原価上昇で収益確保が困難

　事務用品やオフィス家具を扱うメーカーが相次いで値上げに踏み切っている。原材料費や物流費、人件費の上昇が原価を押し上げ、収益確保が難しくなっているためだ。

　「企業努力のみでコスト増を吸収し、価格を維持することが困難」。プラス（東京）は１２日、２０１９年１月からオフィス向けのホチキスやクリップなど６１９品目の希望小売価格を平均約１０％値上げすると発表した。物流コストや海外工場の人件費の高騰が重荷になっているという。

　ナカバヤシも原油高を背景とする樹脂の価格上昇などにより、来年１月からファイルやバインダー、収納用品などの希望小売価格を平均５％程度引き上げる。

　学童向け文具に強いソニック（大阪市）は１０月、鉛筆削りや名札などを値上げした。コクヨも１月にオフィス家具の一部の価格を引き上げた。

　大阪市にある文具店の店長は「値上げは仕方ないと思うが、この先さらに上がると買い控えの動きが出てくるかもしれない」と心配していた。文具メーカーに限らず、最近はロッテや味の素冷凍食品（東京）などもコスト増を理由に一部商品価格の引き上げを発表している。