【経済インサイド】ニトリ、イケア…市場激変で経営不振 大塚家具「立川」撤退の背景を探る (3/3ページ)

ニトリと大塚家具のロゴがそれぞれ掲げられた立川高島屋S.C.=11月16日、東京都立川市(柳原一哉撮影)
ニトリと大塚家具のロゴがそれぞれ掲げられた立川高島屋S.C.=11月16日、東京都立川市(柳原一哉撮影)【拡大】

  • ニトリと大塚家具のロゴがそれぞれ掲げられた立川高島屋S.C.の玄関=11月16日、東京都立川市(柳原一哉撮影)
  • 「在庫一斉セール」をアピールする大塚家具の有明本社ショールーム=10月26日、東京都江東区(柳原一哉撮影)
  • 大塚家具の有明本社ショールームが入るビル=東京都江東区(吉沢良太撮影)

 対照的に、こうした変化をとらえて成長したのがニトリなどの家具小売りチェーンだ。企画から生産、販売までを一貫して担う製造小売業(SPA)として、変化の早い流行をとらえつつ一定品質の商品を低価格で大量投入。価格志向の消費者ニーズをつかみ、一気に市場を奪ったわけだ。

 その姿は、同じくSPAとして急成長を遂げたファーストリテイリングのユニクロとうり二つといっていいだろう。

 大塚家具でも大塚久美子社長が「カジュアル路線」を打ち出して路線変更を模索してきた経緯がある。しかし、今の経営不振は、その改革が実を結ばなかったことを示している。

 ネット通販の台頭に加え、今後は「所有から利用へ」というシェアリングエコノミー(共有型経済)の波が家具業界にも押し寄せる公算が大きい。すでに必要な家具を必要な期間だけ定額制(サブスクリプション)で使用する新サービスも登場した。市場のめまぐるしい変化にどう対応していくか。対応力が明暗を分けることなりそうだ。(柳原一哉)

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