安全運転支援で買い替え増　カーナビ各社、地図以外の機能競う

　カーナビの国内出荷が好調だ。あおり運転対策でヒットしたドライブレコーダーと機能を連携させた新製品への買い替えが進んでいるため。ドライバーの安全意識への高まりに応えようと、メーカー各社は地図以外の機能を競っている。

　ＪＶＣケンウッドは今月、ドライブレコーダーと連携させたカーナビの新製品を発表した。従来は録画後にパソコンなどで映像を確認することが一般的だったが、録画した前方と後方の様子をカーナビ画面ですぐに見られる。製品の担当者は「現場であおり被害をすぐに確認できる安心感が評判」と話す。

　他のメーカーも安全を提供する新製品を相次いで投入している。パナソニックは、車上荒らしなどの対策として、駐車中に振動を検知して車外の録画を始め、画面で映像を見ることができる製品を発売した。パイオニアの製品は、高性能カメラを組み合わせ、録画機能だけでなく、車間距離の変化を計測して画面で注意を促す。

　電子情報技術産業協会によると、カーナビの国内出荷台数は、２０１８年１１月まで１１カ月連続で前年を上回っている。今後も安全運転を支援する機能の充実が進みそうだ。