国内で第５世代（５Ｇ）移動通信システムの実用化が近づいてきた。「超高速通信」の５Ｇの用途はスマートフォンにとどまらず、あらゆる産業に変革をもたらすと期待されている。ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの携帯電話大手に加え、今秋に参入する楽天の４社は来年に本格的にサービスを開始する予定だ。
東京都内のソフトバンクの施設。ゴーグル型の仮想現実（ＶＲ）端末を装着すると、目の前に京都市の大江能楽堂の舞台が広がり、能楽師の指先が間近に迫る。４つの視点を自由に切り替えたり、首を振って３６０度見渡したりできる。可能にしたのは全方位カメラ４台の膨大な映像データを伝送する５Ｇ通信だ。
低遅延で同時他接続
通信規格の世代交代は、携帯端末やインターネットサービスの革新を促してきた。現行の第４世代（４Ｇ）が導入されてから約５年となる今年４月、総務省はドコモなど４社に５Ｇ専用の周波数を割り当てた。各社は個人のスマホ向けのサービスを展開する。
５Ｇの特長の一つが４Ｇの１００倍とされる高速通信だ。２時間の映画のダウンロードに要する時間は今の５分程度から５秒以下になる。映像サービスが拡大するとにらんだ世界の端末メーカーは早くも、大画面を備えた折り畳み式スマホを発表。ドコモの吉沢和弘社長は「スポーツ視聴やゲームなどにビジネスを広げる」と意気込む。
産業界は、通信による時間のずれが０．００１秒しかない「低遅延」や、１平方キロ内で１００万台の機器に接続できる「同時多接続」という５Ｇの特性にも注目する。
わずかな操作の遅れが事故に直結する自動運転では、通信遅延の解消で運転精度が格段に高まる。周辺の車や道路設備との通信にも５Ｇは不可欠だ。医療分野では映像伝送を駆使し、過疎地や救急車両内で患者を遠隔診断する技術の進展が見込まれる。
総務省は携帯大手に限らず、企業が工場や敷地内に範囲を限定して独自通信を展開できる制度「ローカル５Ｇ」も創設する。工場機器の管理や小型無人機ドローンによる営農への活用を想定。さまざまな機器が通信でつながる「モノのインターネット（ＩｏＴ）」が一気に開花しそうだ。