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仁義なき「花火戦争」関西連合発足、関東勢に対抗 (2/2ページ)

 大阪の花火、関西以外が「2割」

 構想の背景には、花火業界における関西企業の苦戦もある。

 関西各地で開催される花火大会は、地元商店街や企業、新聞社などが主催し、入札や実績を勘案した選定などで花火業者が決まるが、関東など他地域の業者が営業攻勢をかけ、関西企業が受注で敗れるケースが増えているという。

 現在、大阪府内で開催される主要花火大会は「約2割が関西以外の企業が手掛けている」(古賀氏)のが実情。コンサートやカウントダウンイベントなどの運営を大手広告代理店が受託し、代理店と取引実績が多い関東の花火業者が事業を請け負うケースも少なくないという。

 古賀氏は「われわれの営業努力が足りないのも事実」としつつ、関西花火連合内での勉強会や情報共有などを活発にして、受注に向けた提案力や長期運営の実行力を高めたい考え。万博の事前イベントなどで連合の受注実績を積み重ね、知名度を上げたいとしている。

 「芸術性や粋を重視する関東の花火、音に重きを置く中京圏の花火とは異なり、関西では球数を多く使用し、クライマックスやエンディングなどを明確に表現する」という古賀氏。「関西を代表する国際イベントは、ぜひ関西に強い思い入れがある地元企業で」と意欲を燃やしている。

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