農業にロボットや人工知能（ＡＩ）、情報通信技術（ＩＣＴ）といった最新技術を活用する「スマート農業」が加速している。日本の農業は高齢化や人手不足にあえいでおり、国は体質強化の切り札として実証事業を推進。２０２５年には水田稲作の労働時間を半減させるなど、飛躍的な効率化を目指す。
農林水産省によると、１５年の日本の農業就業人口は２１０万人で、１９９５年の４１４万人に比べるとほぼ半減。担い手が減っているだけでなく、平均年齢も６６．４歳と高齢化が進み、労働力不足が深刻な課題だ。その一方で、農家などの平均経営耕地面積は、この２０年で約１．６倍に拡大。１人当たりの作業面積には限界があり、これらの状況を打開する技術革新が必要となっている。
効率化で課題解決
山積みの課題を解決するとされているのがスマート農業だ。既に実用化している取り組みも多く、農機大手のクボタは２０１７年、人間の監視下で自動運転により田畑を耕すトラクターの試験販売を開始した。
衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を使う自動車のカーナビゲーションは数メートルの誤差があるが、自動運転のトラクターは位置情報を補正する専用の無線基地局も併用し、誤差はわずか数センチにとどまる。
また通常のトラクターの運転は経験と習熟が必要だが、田畑の形状に合ったきめ細かい耕作を簡単に実現できる。今後、準天頂衛星「みちびき」の位置情報も利用するサービスが本格化すれば、さらに精度が向上する見通しだという。
自動運転の田植え機も登場している。田植え作業はぬかるみの中で行うため、田植え機をまっすぐ進ませるだけでも大変だ。だが最新技術で位置情報を確認しながら無人で進む自動運転田植え機は、最先端のロボット技術で田植え作業と苗の補給をこなしながら、熟練者並みの精度で直進できる。農業・食品産業技術総合研究機構などが開発しており、実用段階に入ってきている。
一方、センサー技術を活用するのが水田の水管理システムだ。水田はこまめに水を出し入れして水位を管理する必要があるが、広大な農地を歩いて確認して回る作業は重労働で、農家の大きな負担となっている。
だが、このシステムでは水田に設置した水位や水温などを測るセンサーの情報をネットワーク上で管理。気象情報などを参考にしながら、スマートフォンなどの端末で、水田の給水バルブや落水口の開閉を遠隔操作できる。これにより、水管理の労力が８０％も削減されるという。
近年流行のドローンもスマート農業の要素だ。水田地帯の上空を飛行させ、稲の葉の色から生育状態を把握。これに応じて水田ごとに肥料の量を変え、必要最小限の肥料で収量と品質の向上を実現するシステムが、既に実用化している。