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日産が新車で反転攻勢へ 成否のカギはラグビー日本代表にあり (1/2ページ)

 新車発売の遅れが指摘されてきた日産自動車が令和2年以降、新車攻勢で反撃に打って出る。

 前会長であるカルロス・ゴーン被告の会社法違反(特別背任)などの事件で社内が混乱したこともあり、販売不振にもあえいだ。しかし、今後の新車投入は、電動化・自動化を軸に「他社があえてやらないことに取り組んでいる」と、自信たっぷりだ。あっと驚くような革新的な車を世に送り出し、かつての“栄光”を取り戻せるか-。

 脱「じり貧」

 「(日産車の)モデル年齢(投入してからの期間)は平均4.7年だったが、今後2年以内に2.5~3年に若返らせる」

 「令和4年度までに電気自動車(EV)を8種類発売し、(EVや独自のハイブリッド技術『eパワー』搭載車などを含む)電動車を世界で年間100万台売る」

 10月下旬、神奈川県厚木市にある日産の新車開発の拠点「テクニカルセンター」。商品戦略を担うイヴァン・エスピノーサ常務執行役員は、国内外から集まった多くの報道陣にこう宣言した。

 日産では過去4~5年、ゴーン被告が掲げた高い販売ノルマを達成しようと、値引き販売が常態化していた。特に米国市場では、安売りの原資となる小売店向けの「販売奨励金」が積み上がって、採算が悪化するという悪循環に陥っていた。

 西川広人前社長も「販売政策にばかりお金を使い、新車開発がおろそかになっていた」と認める。ゴーン被告の事件も重なってブランド力が低下し、令和元年上半期(1~6月)の世界販売台数はトヨタ自動車などに及ばず、前年同期の首位から陥落。販売はじり貧状態に陥った。

 日産はゴーン被告の拡大路線と決別するため、全従業員の約1割に当たる1万2500人の削減と不採算商品の打ち切りで全体の車種数を4年間で10%削減する。このため、販売店や市場からは「売れる新車」を求める声が強まっていた。

 スマホと連携、生体認証、手放し運転…

 こうした中、テクニカルセンターで開かれた将来の商品計画の説明会。

 まず、エスピノーサ氏は電動化について通信機能を備えた「コネクテッドカー(つながる車)」の技術で利用者のスマートフォンと連携し、好みを分析した上で行き先を提案する機能を検討していると明らかにした。

 さらに、体温を感知するセンサーや車内カメラを使った生体認証で利用者の体調や感情を把握。空調の温度を最適化したり、気分に合った音楽を自動で流したりすることが可能になるという。

 自動化では、9月に発売した高級スポーツセダン「スカイライン」のように、多くの車で高速道路の同一車線内の手放し運転が可能になれば、「リラックスした時間が過ごせるようになる」と強調した。

 一方、ブランド戦略担当のルー・ドゥ・ブリース専務執行役員は「テクノロジー(技術)とインテリジェント(知能)で、利用者が自信を持って安心・安全に運転できる車を目指す」と抱負を語った。

 デザイン担当のアルフォンソ・アルバイサ専務執行役員は、クールでシャープな「粋」▽変化の美を表す「移ろい」▽普通ならざるものを受け入れる「傾く」-といった日本語を重視していることを明らかにした。

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