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「つながる車」トヨタと基盤共通化 スバル、次世代技術開発費の抑制狙う

 SUBARU(スバル)の中村知美社長が12日までにフジサンケイビジネスアイなどのインタビューに応じ、資本業務提携しているトヨタ自動車と、通信機能を持つ「コネクテッドカー(つながる車)」に関するサービス基盤の共通化を進める方針を明らかにした。車そのものではなくシステムやサーバー、コールセンターなど違いのない基盤部分から着手することで、増え続ける次世代技術開発費の早期抑制を図る。

 自動運転や電動化など「CASE」と呼ばれる次世代技術の一つのコネクテッド分野について、中村氏は「機能を裏で支える業者との開発は、知見が少ない分野のため1社では負担が大きい」と説明。「両社とも行っていることは基本的に同じで、一緒のプラットフォームにすることで効率化を図る」と語った。

 車のリアルタイムなデータから各ドライバーに最適な情報を提供したりするコネクテッドサービスは、途切れない通信機能やデータ管理基盤が重要だ。トヨタは昨年から日本でのサービスを開始。スバルは日本ではまだ実施していないが。米国では既に始めている。

 コネクテッド分野での協業は提携強化で掲げた目標の一つ。中村氏は、6月に合意したスポーツ用多目的車(SUV)モデルの電気自動車(EV)共同開発も含め「これから負荷がかかる開発費の効率化をトヨタとのアライアンス(提携)で進める」と述べ、さらに具体化させる姿勢を示した。

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