パイオニアは昨年３月にアジア系投資ファンド、ベアリング・プライベート・エクイティ・アジアの完全子会社となったが、社長はその後も生え抜きの森谷氏が務めていた。約５０年ぶりの外部起用となる矢原氏へのバトンタッチを機に、名門再建の取り組みはさらに加速することになる。
「社名の通りパイオニアスピリットがあり、技術力をベースに新しいものを生み出してきた」。矢原氏は会見で、パイオニアの潜在力を高く評価した。
かつて同社は山水電気、トリオ（現ＪＶＣケンウッド）とともに「オーディオ御三家」と呼ばれ、スピーカーやステレオなどのＡＶ（音響・映像）機器が人気を集めた。技術力も高く、レーザーディスク（ＬＤ）やＤＶＤといった光ディスク機器の開発で先行。衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を搭載したカーナビを世界で初めて商品化したのも同社だった。
しかし、その後、巨額の資金を投じたプラズマテレビ事業の育成に失敗。ＡＶ事業やＤＪ機器事業を売却して車載機器に特化したものの、大量受注した自動車メーカー向けのカーナビ開発で費用が予想以上に膨らみ、巨額の損失を出したことで自力再建の道を断たれた。
一時は７３００億円弱に達した連結売上高は、平成３０年３月期には約半分の約３６００億円まで減少した。
ベアリングの完全子会社となった後は、３０００人規模のリストラに着手。一方で新たな収益源として、地図とデータを組み合わせたサービスや、自動運転などに使うセンサーの育成を急ぐ。
もっとも、主戦場の国内カーナビ市場は成熟し、スマートフォンに利用者を奪われている。新たな収益源と期待する情報サービスには、成長性があるだけに米アップルや米グーグルといった巨大ＩＴ企業が力を入れており、パイオニアがどこまで存在感を発揮できるかは不透明だ。
矢原氏は「企業再生にたずさわったキャリアを生かす」と話すが、そんな「再生請負人」にとっても名門復活は容易ではない。（井田通人）