東京五輪の「その先」を見つめる建築界 超高齢化社会の財産に (1/3ページ)

2013.12.29 12:21

 2020年東京オリンピック・パラリンピック決定のニュース(日本時間9月8日)は建築界、デザイン界でも明るい話題として、前向きに受け止められた。

 反応も早かった。10月には日本デザイン振興会など関連団体による「2020東京大会のデザインを考えるプラットフォーム」を緩やかに設置。世代や領域を超えてデザイナー20人が五輪への決意や提言を行う公開スピーチも行われた。

 そこでは7年後の五輪というよりも「その先」を見据えた提言が目立った。グラフィックデザイナーの福島治(55)はこう語りかけた。「すべての交通機関をバリアフリーにしましょう。大会後は超高齢化社会が進む都民の大切な財産になるはずです」。デザインは本質的に常に前向き、善であることを要求する。デザイナーとは現状ある問題を克服し、望ましい方向へ進むよう力を尽くす仕事なのだろう。

 が、ここにきて都知事の辞任もあり準備は停滞。デザイン界も実際に動き始めるのは来年になりそうだ。

五輪と被災地復興をどう両立させるのか

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