東京五輪の「その先」を見つめる建築界 超高齢化社会の財産に (2/3ページ)

2013.12.29 12:21

 将来への見通しがあいまいだったために物議を醸したのが、東京・神宮外苑に建設予定の五輪のメーン会場、新国立競技場。建築界の重鎮、槇文彦(85)らが「巨大過ぎる」と建設案に疑義を呈し、議論を呼び起こした。景観や安全への懸念だけでなく、五輪後の維持管理や収支に対する見通しの甘さが指摘された。結果、事業主体である日本スポーツ振興センターの有識者会議は延べ床面積の約2割縮小などを決定。イラク出身の建築家、ザハ・ハディド(63)の斬新なデザインはおおむね維持、開閉式屋根も計画通り残しつつ、費用縮減に努めるとした。

 槇らの問題提起は、公共建築に対し住民が関心を寄せる大切さに気付かせてくれた。その一方、「東日本大震災からの復興」を世界にアピールするための東京五輪は、皮肉にも、被災地の復興を遅らせる原因となるかもしれない。五輪関連施設の建設をにらみ、既に建築資材や人件費は高騰。五輪と被災地復興をどう両立させるのか、官民で知恵を絞るしかない。

日本の工業デザインのパイオニアだった

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