省エネ新型車両、収益多角化の切り札　鉄道総研など、超電導材や蓄電池活用 (2/4ページ)

　関東から中国、四国地方にかけてのＪＲや私鉄の多くは直流で電車を動かす。この場合、発電所から送られる交流の電気を直流に変える変電所を数キロ間隔で設置する必要がある。変電所間の距離が長いと、電線の電気抵抗による電圧降下が大きくなり、列車が走れなくなる。

　運行安定で増便可能

　電気抵抗のない超電導き電ケーブルを架線に敷設すれば、変電所から遠く離れた場所へも一定の電圧で電気が送れるようになる。開発を進める富田優・研究開発推進室担当部長兼超電導応用研究室長は「列車運行の安定化で、さらなる列車の増便の可能性も期待され、利用者の利便性が上がる」と話す。

　鉄道による省エネ技術の一つに、ブレーキをかけたときに発電したモーターの電気を架線に戻す回生ブレーキがある。ただ近くに、別に走行する電車がないと、その電気が無駄になる回生失効と呼ばれる状態になる。超電導き電ケーブルを使えば、回生失効が少なくなる。

　鉄道各社にとって、変電所の設備更新は多額のコストがかかる。長距離に安定して送電できるようになれば、変電所の数を減らすことができる。空いた変電所の土地の有効活用にもつなげられるため、少子化で将来の輸送需要減が避けられない鉄道各社にとって収益多角化の切り札となりそうだ。

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