情報流出…ＪＴＢ、対応後手に　巧妙な標的型メール

　最大約７９３万人分もの個人情報が流出した可能性があることが１４日、明らかになった旅行大手のＪＴＢ。原因は大規模取引先の航空会社を装ったメールに添付された標的型ウイルスだった。対応は後手にまわり、顧客データをコピーされた上に、外部に流出したかどうかすら判然としないという。メールは海外のサーバーを経由して届いており、警視庁の捜査も難航するとみられる。

　「顧客の旅程を確認したい」。取引先対応の部署になじみの航空会社のドメイン（ネット上の住所）を持つメールから問い合わせがあったのは３月１５日。日本語で書かれた文面に従って添付ファイルを開いた。

　担当した２０代女性社員は顧客の旅程を確認できず、その旨をメールで返信。標的型ウイルスの疑似メール対策などの訓練を受けていたが、違和感はなかったという。ＪＴＢの担当者は「気付くのは難しかった」と話す。

　ウイルスは次から次へと開発され、巧妙化している。今回も新種で、セキュリティー対策会社がまだ対応していなかった。

　ＪＴＢの対応は遅かった。同月１９日には外部のセキュリティー会社から不審な通信があることを知らされていたにもかかわらず、完全に通信を遮断したのは個人情報がコピーされた同月２１日よりも後だった。この間にサーバーを遠隔操作されたとみられ、１人しかアクセス権限のないサーバーから顧客データをコピーされた。通信記録の設定も甘く、外部に流出したかどうかさえ「確認できない」という。

　届いたメールは世界中のいくつものサーバーを経由しているものとみられ、発信源を突き止めるのは困難を極める。

　ＪＴＢのＩＴ企画担当役員、金子和彦氏は１４日の記者会見で、「標的型ウイルスの脅威を十分に認識していなかった」と対応の悪さを認めざるを得なかった。